• 代表取締役社長

関　勝Masaru Seki

1985年、関海事工業所へ入社。入社後2年間は横浜の企業へ出向し、社外の環境に身を置くことで、仕事の進め方や組織の在り方など、経営の基礎となる「世間」を学ぶ。帰任後は現場および営業の双方に携わり、経験を重ねる。
2000年、取締役就任、2002年、代表取締役副社長就任を経て、2004年5月25日、代表取締役社長就任。以降、会社全体の経営判断を担うとともに、現場の声へ耳を傾けながら事業運営へ携わっている。
海底ケーブル工事は、高い技術力と揺るぎない判断力が求められる分野であり、安全と品質の積み重ねこそが社会からの信頼につながるとの考えのもと、事業に向き合ってきた。
今後も覚悟を持って未来への挑戦を続け、創造を重ねながら、社員一丸となって日本の暮らしと未来を支える企業であり続けることを目指している。

• 専務取締役
• 海洋本部 本部長

関　航Wataru Seki

2012年、海底通信ケーブル施工会社へ入社し、通信ケーブルの布設・埋設・修理業務に従事。現場経験を通じて海底ケーブル施工の基礎を築く。
2018年、関海事工業所へ入社。以降、第一線で施工に携わりながら、海底ケーブル敷設に関わる各種機器（ROVやDPSなど）の操作運用から、現場作業長としての施工管理・監督まで、総合的な技術を習得する。
2024年、専務取締役に就任。現場と経営の両面を担いながら、洋上風力発電関連工事の拡大を見据えた新造船やROVの導入などの設備投資、社内制度の整備や人材育成にも注力している。
インフラという社会基盤を支える企業としての誇りを胸に、安全第一と高品質施工を最優先とした体制強化を推進。離島間インフラや再生可能エネルギー分野への貢献を通じ、お客様と従業員の双方が満足できる会社づくりを目指している。

• 株式会社関仲　代表取締役社長

関　駿Suguru Seki

2014年、横浜の海底ケーブル関連会社にて輸送業務に従事。
2017年、関海事工業所へ入社し、台湾での海底ケーブル埋設工事に携わる。
2021年、国内初の商用化洋上風力発電所建設工事に従事。今後拡大が見込まれる洋上風力市場への対応を見据え、2022年に株式会社関仲を創業し代表取締役に就任。
新規事業の立ち上げや運用、商流の開拓に取り組むとともに、地域社会への貢献にも力を注いでいる。
「次の常識を創る。」をテーマに挑戦を続けており、これまでの現場経験を活かしながら、新たな視点から海底ケーブル分野の発展と業界全体の価値向上に寄与することを目指している。
今後も技術力の向上と人材育成に取り組み、持続的な成長を見据えた事業運営を進めていく。

• 常務取締役
• 安全品質統括本部 本部長
• 営業統括本部 本部長

堀田　純司Junji Horita

1996年、地元高校卒業後に関海事工業所へ入社。入社後は約2年間、現場作業員として工事の最前線を経験し、その後、総務部総務課へ転属。現場を知る立場として、社員を支える後方支援を担いながら経験を重ねてきた。
総務課では営業・労務・人事など幅広い業務に携わり、とりわけ「人」と「人」のつながりを大切にしながら、社内外の関係構築に尽力する。
2009年、取締役に就任。会社が大きく変わる節目を四代目社長とともに歩んできた。
2022年、常務取締役に就任。会社の基盤も資産も「人」であるという思いのもと、一人ひとりの声に耳を傾けながら、地元・社会・お客様・協力会社との信頼関係を大切にし、社会から必要とされ続ける企業を支えていくことを目指している。

• 取締役
• 船舶本部 本部長

笹本　翔太Shota Sasamoto

2004年、関海事工業所に入社。海洋工事の現場で基礎から経験を積み、海底ケーブル布設をはじめとする多くの海洋施工に携わる。
現場では作業長として安全管理と工程管理を徹底し、仲間と力を合わせながら確実な施工を積み重ねてきた。自然条件に左右される厳しい海の現場で培った経験と判断力は、現在の業務における大きな財産となっている。
2020年、海洋部部長に就任し、施工管理や人材育成にも注力。2021年、取締役船舶本部長に就任し、現場第一の姿勢を大切にしながら、船舶運用と施工全体の統括を担っている。同年、国内初の商用化洋上風力発電所建設工事にも従事。
多くの仲間に支えられてきたことへの感謝を忘れず、これからも安全・品質・信頼を何よりも大切に、淡路島から社会インフラを支え続けていくことを目指している。

• 取締役
• 経営統括本部 本部長

久保田　明彦Akihiko Kubota

2020年、関海事工業所へ入社。管理本部（現・経営統括本部）課長として経理業務を担うとともに、就業規則の制定や人事考課制度の導入など、組織運営の基盤づくりに取り組む。
2022年、執行役員に就任。2023年には取締役に就任し、公認会計士としての知識と経験を活かしながら、事業計画の策定や原価管理を通じて経営数値の精度向上と意思決定の高度化を推進している。
あわせて、労務管理や社内システムの導入・改善、広報活動を含む情報発信にも携わり、子会社を含めた事務体制の整備など管理・事務分野を横断的に担っている。
今後はDX（デジタルトランスフォーメーション）や生成AIの活用を推進し、経営と現場をつなぐ仕組みを強化することで、持続的な事業成長を支える経営基盤の確立を目指している。